実行予算の書式に必要な項目について大前提であることがある。

それは 「信用できる内容であるか」

そして 「経営者が舵を取るために必要な情報が網羅されているか」である。

ごく一般的な項目については工事番号、工事名、工事担当者、発注者、発注担当者、工事個所、工期、設計金額、請負金額、実行予算額、

などがあげられる。

そして、実行予算の詳細については、各企業事の考え方が左右するがどこまで追求するかで異なるといえる。

たとえば、直接工事費と間接工事費の価格と比率。

作業工種毎の価格。

詳細として材料費、労務費、外注費、経費、車両機械費の価格と比率など。

直営作業と外注作業の割合。

材料費と作業手間（労務費、外注費、経費、車両機械費）の割合。

社内で回る金額と社外へ出費する金額。

労務工数と施工日数。

自社機械費として計上された金額。

間接工事費の詳細毎の価格。

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これもまた、自社の経営方針で左右されるが、自社の施工体制や受注形態に伴った最適な項目を抽出し、

「実行予算の目的が何か」を今一度見つめなおして、必要な項目とテンプレートを選択していただきたいと思う。

また、自社の現段階におけるレベルも加味しなければ、いきなり高度な実行予算を現場に求めても大きな負荷となり、

現場施工に悪影響を及ぼすケースもある事を考えなければならない。

原価管理とは、確実に一歩ずつ階段をのぼる事が最大の近道であるが、踏み外してしまうと次の一歩にまた大きな時間を要してしまうのである。

過去に原価管理で失敗されたお客様を目にすると、

やはり、その一歩を踏み出すために過去の失敗を引きずっているようにも受け止めているが、決して間違ってはいない。

しかし、それから時代の変化に伴い自社の原価管理レベルや意識も意外と経営者が気が付いていないだけかもしれない事がよくある。

まずは、自社の現状をしっかり分析することが利益を叩き出すための第一歩である。

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